- 職種
- IT企画・社内SE（情報システム部門）
- 部門 / 企業
- DX戦略本部
- 仕事内容
- DX戦略本部のロボットディビジョンを担当する情報システム部門にて、
ロボット事業の海外拠点（販社等）を対象に、ERP（SAP S/4 HANA）のロールアウト
および運用定着を推進していただきます。
北米拠点での導入完了を皮切りに、アジア・欧州への段階的展開を担います。
～具体的には～
・海外拠点向けERP（S/4 HANA）ロールアウト企画・推進
・販売、在庫、会計領域を中心とした業務要件整理
・海外現地法人とのFit＆Gap、業務調整
・ベンダーコントロール、プロジェクト管理
・現地ユーザー教育、導入後の運用定着支援
・海外拠点への出張対応（欧米・アジア）
- 当ポジションの魅力・やりがい
- ロボットディビジョンにおける業務全般(販売・設計・生産・アフターサービス等のバリューチェーン全体)をカバーするシステムに関わることができ、ITのみならず幅広いビジネス知識が身に付きます。また、川崎重工では全社的にITサービスの革新に取り組んでおり、エンジニア同士の交流・意見交換をする機会を通じて最新技術やノウハウ等様々な知見を深めることが出来ます。また、ワークライフバランスの充実や腰を据えた長期就業が可能な環境が整っています。
- 資格
- 【必須】
・高専卒以上（文理不問）
・SAP ERP（S/4 HANA または ECC6.0）導入・運用経験
・販売（SD）、在庫（MM）または会計（FI/CO）いずれかの実務経験
・ERPロールアウトまたは海外拠点向け案件への参画経験
・英語による業務上のコミュニケーション能力
（会話・会議で相手の発言を理解し、意思疎通ができるレベル）
【歓迎】
・SAP S/4 HANA ロールアウト経験（複数国・複数拠点）
・FI/CO＋SD、または SD＋MM など複数モジュール対応力
・海外現地法人との直接調整・折衝経験
・英語での会議進行・要点整理の実務経験
・時差・文化差を前提にプロジェクトを回した経験
・グループ間取引・連結会計を考慮したERP設計経験 - 勤務地区
- 兵庫地区
- 勤務地
- 西神戸工場
- 勤務時間
- 8：00～17：00（休憩60分）※フレックスタイム制あり（コアタイムなし）
- 給与
- 年収670万～1100万円
【モデル年収】
約630万円／25歳（月給約32万円＋賞与＋時間外労働手当）
約750万円／31歳（月給約38万円＋賞与＋時間外労働手当）
約960万円／36歳（月給約48万円＋賞与＋時間外労働手当）
約1100万円～／40歳・基幹職（月給約60万円＋賞与）
※基幹職については時間外労働手当なし、その他は20hを想定
※上記はモデル例であり、ご経験や期待役割に応じて決定 - 休日休暇 / 福利厚生
- ＜休日休暇＞
【年間休日127日（26年度）】※当社カレンダーにもとづく
完全週休二日制（土日）、祝日、労働祭（5月1日）、年末年始、夏期休暇、有給休暇（初年度22日）、慶弔休暇、育児・介護休業（最長3年）、リフレッシュ休暇など
＜福利厚生＞
施設：独身寮、社宅、保養所、診療所、グラウンド
制度：財形貯蓄、従業員持株制度、カフェテリアプラン（年間約10万円相当の補助）、自社製品割引販売（バイク、ジェットスキー）など
＜社会保険＞
労災保険、雇用保険、厚生年金保険、健康保険
＜その他＞
入社後3カ月間の試用期間は試用社員としての雇用（労働条件は試用社員・正社員で相違無し）。
試用社員と正社員の相違点は以下となります。
・休暇＝年次有休／リフレッシュ休暇なし
・退職金＝算定期間は正規社員登用後から開始
＜受動喫煙防止措置＞敷地内禁煙（屋内外喫煙可能場所あり）
＜変更の範囲＞
① 従事すべき業務の変更の範囲 ：会社の定める業務とする
② 就業場所の変更の範囲 ：会社の定める場所(リモートワークを行う場所を含む)とする
◆◆企業概要◆◆
＜設立＞1896年 10月
＜資本金＞1,044億84百万円
＜売上高＞2兆3,112億6,700万（2026年3月期）
＜従業員数＞41,652名（2026年3月31日現在）
＜上場＞東京証券取引所プライム市場
＜本社所在地＞神戸市中央区東川崎町1丁目1番3号 （神戸クリスタルタワー）
＜事業内容＞
川崎重工グループは、設立以来120年以上にわたり最先端技術に挑み、数々の「世界初」「日本初」を世の中に送り出してきました。
・航空機はもちろん人工衛星まで手がける航空宇宙事業。ガスタービンやバイオマス発電でエネルギー関連事業
・精密機械やロボットに加え、各種プラントやごみ焼却設備、産業機械など幅広いエンジニアリング技術を必要とする様々な事業
・新幹線・ニューヨーク地下鉄などの鉄道車両事業や液化水素運搬船やガス燃料船等ガス関連船などの船舶事業
・さらにカーボンニュートラル実現に向けた水素エネルギー普及を見据え、40年以上培ってきた技術・ノウハウを活かした水素事業
