- 職種
- IT企画・社内SE(情報システム部門)
- 部門 / 企業
- DX戦略本部
- 仕事内容
- DX戦略本部において、川崎重工グループ全体の「①次世代ITインフラ整備のプロジェクト推進」、「②次期社内ネットワークの設計・構築」をお任せします。(①②各1名募集)
~具体的には~
①【次世代ITインフラ整備推進】
・グループ全体の情報インフラの標準化推進(ネットワーク、ID管理、パソコンなど)
・コミュニケーション強化に向けたMicrosoft365を始めとしたOAインフラ整備/グローバル展開推進
・統合ITサポートセンター構築
など
②【次期社内ネットワークの設計・構築】
・マイクロセグメンテーション化の設計・実装
・ネットワーク認証方式の刷新
・セキュリティポリシーに基づくネットワーク制御の最適化
など
~募集背景~
増員募集 - 当ポジションの魅力・やりがい
- 陸・海・空に及ぶ多様なフィールド事業に触れ、当社グループの未来を支える、全社レベルの次世代ITインフラ構築にチャレンジできます。自ら全社サービスの企画・提案をして、構築から展開までのプロジェクト全体の推進をすることができるため達成感を得ることができます。
~DX戦略本部とは~
【①お客様にとってのDX】、【②事業にとってのDX】、【③従業員にとってのDX】の3つの領域で川崎重工グループ全体で取組みを進め、新たな顧客価値の創出、モノ売りからコト売りへのビジネスモデル変革、事業基盤のアジリティ強化、従業員の働き方改革などを実現します。また、デジタル活用を安全・安心に推進できるよう、サイバーセキュリティ態勢強化、プライバシー保護にも取り組みます。
当社が培ってきた技術と発想力にデジタルの力で広い視野とつながりを掛け合わせ、多様な価値観とスピード感のある企業文化に変革させることで、「カワる、サキへ。」を推進していきます。 - 資格
- 【必須】
・大学卒業以上(文理不問)
・IT及びネットワークに関する幅広い知識
・サイバーセキュリティに関する基本的な知識
・コミュニケーション能力
②に関してのみ
・ネットワーク構築に関する専門的知見、実務経験を有する方
【歓迎】
・情報処理技術者等の情報処理関連資格 - 勤務地区
- 兵庫地区
- 勤務地
- 明石工場
- 勤務時間
- 8:00~17:00(休憩60分)
※フレックスタイム制あり(コアタイムなし) - 給与
- 年収670万~1100万円
【モデル年収】
約630万円/25歳(月給約32万円+賞与+時間外労働手当)
約750万円/31歳(月給約38万円+賞与+時間外労働手当)
約960万円/36歳(月給約48万円+賞与+時間外労働手当)
約1100万円~/40歳・基幹職(月給約60万円+賞与)
※基幹職については時間外労働手当なし、その他は20hを想定
※上記はモデル例であり、ご経験や期待役割に応じて決定 - 休日休暇 / 福利厚生
- <休日休暇>
【年間休日127日(26年度)】※当社カレンダーにもとづく
完全週休二日制(土日)、祝日、労働祭(5月1日)、年末年始、夏期休暇、有給休暇(初年度22日)、慶弔休暇、育児・介護休業(最長3年)、リフレッシュ休暇など
<福利厚生>
施設:独身寮、社宅、保養所、診療所、グラウンド
制度:財形貯蓄、従業員持株制度、カフェテリアプラン(年間約10万円相当の補助)、自社製品割引販売(バイク、ジェットスキー)など
<社会保険>
労災保険、雇用保険、厚生年金保険、健康保険
<その他>
入社後3カ月間の試用期間は試用社員としての雇用(労働条件は試用社員・正社員で相違無し)。
試用社員と正社員の相違点は以下となります。
・休暇=年次有休/リフレッシュ休暇なし
・退職金=算定期間は正規社員登用後から開始
<受動喫煙防止措置>敷地内禁煙(屋内外喫煙可能場所あり)
<変更の範囲>
① 従事すべき業務の変更の範囲 :会社の定める業務とする
② 就業場所の変更の範囲 :会社の定める場所(リモートワークを行う場所を含む)とする
◆◆企業概要◆◆
<設立>1896年 10月
<資本金>1,044億84百万円
<売上高>2兆3,112億6,700万(2026年3月期)
<従業員数>41,652名(2026年3月31日現在)
<上場>東京証券取引所プライム市場
<本社所在地>神戸市中央区東川崎町1丁目1番3号 (神戸クリスタルタワー)
<事業内容>
川崎重工グループは、設立以来120年以上にわたり最先端技術に挑み、数々の「世界初」「日本初」を世の中に送り出してきました。
・航空機はもちろん人工衛星まで手がける航空宇宙事業。ガスタービンやバイオマス発電でエネルギー関連事業
・精密機械やロボットに加え、各種プラントやごみ焼却設備、産業機械など幅広いエンジニアリング技術を必要とする様々な事業
・新幹線・ニューヨーク地下鉄などの鉄道車両事業や液化水素運搬船やガス燃料船等ガス関連船などの船舶事業
・さらにカーボンニュートラル実現に向けた水素エネルギー普及を見据え、40年以上培ってきた技術・ノウハウを活かした水素事業