部署の役割
全世界におけるDtoC事業を中心としたグローバル共通プラットフォーム導入・運用サポート、及び施策立案を推進し、新しいビジネスやマーケティングを創造する。
勤務事業所
初台本社
募集背景
市場環境の変化に伴い、DtoC事業のグローバル展開が急務の中、外部の知見/知識やノウハウを取り込みながら、推進を加速させるために外部人材の獲得が欠かせないため。
仕事内容
- 担当エリアにおける顧客体験向上を目的としたデジタルマーケティング推進
- 国内外の関連販売会社/関連部門/代理店と協業し、本社が提供するマーケティングシステムの活用促進と運用構築をサポート
- データを活用しながらデジタルマーケティングのKPI設定と効果測定、改善提案の実施
- 海外販売会社への長期出張や赴任可能性もあり
仕事の魅力
- 海外関連会社メンバーと連携・協業しながら、グローバル視点・国際的ビジネス感覚を養うことができる
- 各種デジタルプラットフォーム・ツールに対する知識やスキルを習得できる
- 様々な経験をもつメンバーとチームとなって取り組むことができる
働き方
- 統轄部として週60%以上の出社を推奨。
- 平均残業時間は、抱えているプロジェクトによっても異なるが、月10-20時間程度を想定。
- 会社における新しい組織で中途採用も多いため、馴染みやすい風土です。
必須条件
- ビジネスレベルの英語スキル（読み書き会話／海外販売会社のローカルスタッフとの交渉もあるため）
- デジタルマーケティングやデータマーケティングの実務経験
（例：WEBサイト分析によるSEO対策/UIUX改善、顧客行動データを活用したマーケティング活動、ECにおける顧客分析や戦略策定など）
- チームとして活動するコミュニケーション力
歓迎条件
- 課題抽出/設定スキル
（既存の事業やマーケティングの課題をデータやヒアリングから自ら見つけ出すことができる）
- デジタルマーケティング経験（SEO/UIUX改善/CRM施策実践/デジタル広告運用など）
- ECシステム、CRMシステム導入・運用などのプロジェクトマネジメント経験、プロジェクトリーダー経験
- Adobe Experience Manager / Adobe Analytics 等の利用経験
- AI活用による業務効率化経験
求める人物像
- デジタルやデータを活用して、世の中に新しい価値や喜びを生み出したいという想いが強い方
- 既存の慣習や常識にとらわれずに、新しい挑戦や変革に挑み続けることが好きな方
- 自ら機会や課題を見つけ出して、やるべきことを創造していける能動的な資質がある方
- 多様性を尊重し、異なる意見や文化を受け入れられる柔軟性がある方
想定年収
500～800万円
※残業代は1分単位で支給。
- 職種 / 募集ポジション
- グローバルマーケティングスペシャリスト
- 雇用形態
- 正社員
- 給与
- 年収 5,000,000円 〜 8,000,000円
- 勤務地
会社情報
- 会社名
- カシオ計算機株式会社
- 代表取締役社長 CEO
- 高野 晋
- 本社所在地
- 〒151-8543 東京都渋谷区本町1-6-2
（代表TEL：03-5334-4111） - 資本金
- 485億9,200万円
- 売上高
- （単体） 1,946億4,800万円
（連結） 2,762億6,700万円 - 従業員数
- （単体） 2,053名
（連結） 8,259名 - 福利厚生
- 退職金制度、在宅勤務制度、持株、財形貯蓄、副業兼業制度、子育て支援、介護支援、ジョブチャレンジ制度、 キャリアプラン登録制度、表彰制度、法定外項目の健康診断（35歳以上は人間ドック選択可）、 積立休暇、時間代休、企業年金、食堂（本社・羽村・八王子）、カフェテリアプラン、GLTD（団体長期障害所得補償保険）など
- 加入保険
- 健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険
- 勤務時間
- 8:50～17:30（実働 7.75時間 / 休憩 55分）
※時差勤務制度あり（7：20～10：50の間に出社） - 受動喫煙対策
- 就業時間中は敷地内を含めた全館を禁煙
- その他
- 年間休日：125日以上
有給休暇：試用期間終了後、1月入社の方は20日付与。2月以降入社の方については、月数に応じた日数。翌年度以降は年間20～22日。
全社平均有休取得率：71.3％
有給休暇のほかに看護休暇（年間最大10日）、介護休暇（年間最大10日）、特別休暇あり。
在宅勤務制度：全社出社比率50％程度
全社平均勤続年数：男性16.8年、女性13.2年
正社員3年後定着率：90.8％（カシオ計算機、中途入社含む正社員入社３年後）
育休取得率：女性100％、男性79％
全社平均残業時間：18.1時間 - 正規労働者の中途での採用比率
- 2021年度：79％
2022年度：69％
2023年度：64％
2024年度：46％
2025年度：50％
