히타치제작소에서 소프트웨어 엔지니어링 분야의 연구개발을 주도할 주임급 인재를 모집합니다. 시스템 설계 및 개발 경험과 석사 학위 이상이 필수이며, TOEIC 650점 이상의 어학 능력이 요구됩니다. 연구개발 그룹에서 혁신적인 기술을 창출하고 사회 인프라 발전에 기여하게 됩니다. 논문 발표 경험이 필수이며, 다양한 산업 분야의 시스템 고도화 연구를 수행합니다.
研究開発グループ デジタルサービス研究統括本部 サービスシステムイノベーションセンタ DXエンジニアリング研究部
ミッション:社会イノベーション事業をシステム技術でリードし、社会・環境・経済価値を提供する
産業、流通、自動車、鉄道、医用機器、エレベーター、ストレージ、AI活用デジタルソリューション、金融システム、官庁・自治体システムなど、日立グループのソリューション・サービスを支える様々なシステムを対象に、その高機能化、高品質化などの研究開発に携わることができます。
https://hitachi-dx-engineering-research.github.io/
AIやIoT、クラウドなどの技術を活用したデジタル・トランスフォーメーションの加速に伴い、システムの機能や構造にとどまらず、その作り方にも変革が求められています。日立グループが提供する信頼性の高い製品・サービスを支え、社会やお客様のデジタルトランスフォーメーションをリードする高度なソフトウェア開発の実現するため、ソフトウェアエンジニアリングに関する高いスキルを持った人材を募集します。
ソフトウェア工学の知見に基づき、日立グループの事業分野における革新を主導するための、研究開発全般を担い、製品・サービスにおけるイノベーションと破壊的技術の創生のために、業務の取り纏め者として、社内の関係者との関係を構築し、社内外の学習機会を活用するとともに、自身の経験や先行研究から積極的に学習していただき、自身の研究の完遂を通じて、最善の方法を生み出す仕事です。
産業、流通、自動車、鉄道、医用機器、エレベーター、ストレージ、AI活用デジタルソリューション、金融システム、官庁・自治体システムなどに求められる、先端ソフトウェア・システムを強化する研究開発を担当頂きます。
技術開発戦略の策定、プロトタイピングを通じた技術開発活動、知財創生活動、学会活動を通じた社会への成果の還元など、幅広い活動の一部または全部に関わることができます。
国内・国外を問わず、安心で便利な社会インフラを実現するための研究開発であり、日立の社会イノベーション事業を通じて、人手作業の軽減や社会的影響の大きい事故の防止など、人々の生活品質向上に貢献できます。また、特筆すべき研究開発成果をあげた研究者は、関連学会からの表彰受賞や学会役員就任、大学での非常勤講師職や客員研究員、などの機会もあります。
※上記内容は、募集開始時点の内容であり、入社後必要に応じて変更となる場合がございます。予めご了承ください。
※期待行動・コンピテンシー等
学歴不問
主任クラス
※募集開始時のであり、選考を通じて決定の上、オファー時にご説明いたします。
■月給:486,000円~632,000円
■年収:8,300,000円~10,800,000円
(参考)ポジション別の理論年収
事業部長・本部長クラス:約1,700万円~4,100万円(+賞与業績反映分+諸手当)
部長クラス:約1,450万円~2,000万円(+賞与業績反映分+諸手当)
課長クラス:約1,150万円~1,500万円(+賞与業績反映分+諸手当)
主任クラス:約830万円~1,080万円(+賞与業績反映分+諸手当)
担当者クラス:約530万円~800万円(+賞与業績反映分+諸手当)
※内訳:月給12か月分および標準的な賞与(賞与業績反映分、時間外勤務手当や住宅手当などの諸手当は別途支給。ただし、主任クラスおよび担当者クラス上限の年収は、裁量労働勤務手当を含む)。
※事業部長・本部長クラス上限の年収は、株式報酬を含む水準(一部対象者のみ)。
※担当者クラス下限の年収は大学学部卒初任給ベースで算出。
※ポジションの職責の大きさに応じて報酬を決定するため、同じクラスの中でも年収の幅があります。
※応募求人の具体的な給与情報は、上段 の「月給・年収」をご確認ください。
住宅手当(最大60万円/年)、寮・社宅、カフェテリアプラン(12.2万円相当/年)、子ども・介護等支援手当、仕事と育児・介護の両立に関する各種支援制度(両立費用の支援、相談窓口など)、持株制度、退職金制度、企業年金制度など
※各種手当および制度には適用条件があります。詳しくは入社後にご確認ください。
8:50~17:20(実働7時間45分、休憩45分)
※事業所によって時間帯が異なる場合あり。
その他採用条件についてはこちら
2026年6月1日
横浜研究所(神奈川県横浜市)